OHチャネルイノベーションズは、人財を最も重要な経営資本と位置づけ、多様な人財が最大限能力を発揮できる環境の整備と従業員の成長支援に取り組んでいます。また、人と人とのコミュニケーションを重視した風通しの良い職場環境づくりを推進するなど、従業員と企業の良好な関係を構築するとともに、従業員の処遇やキャリアアップに関する積極的な対話を心がけています。成長戦略の要となるグローバル人財、デジタル人財の獲得と育成の強化に加え、ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン(DEI)を推進していきます。
当社はデジタルの取り組みを強化し、ビジネスをグローバルに拡大していくため、次の人財育成を重点的に取り組んでいます。さらに、経営戦略上求められる種々の人財育成の仕組みを整え、やる気のある人・頑張る人に光を当てて重点的に成長支援に取り組み、さまざまな場面で抜擢をしていきます。
当社は従業員一人ひとりの自律的なキャリア形成を、組織的に支援しています。
当社が持続的社会を実現するためには、会社としても個人としても変化にチャレンジし成長していく必要があり、そのためには個人が自身のキャリアを改めて考えて行動する必要があると考えています。
従業員一人ひとりの「意思・意欲」や「やりがい・働きがい」を大切にし、キャリアデザインを考えるためのアドバイスや支援を行っています。
当社は、ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン(DEI)を、自社のイノベーションと成長の源泉として捉えています。性別等の属性に関わらず、さまざまな経験・知識・スキルをもった人財が活躍し、ウェルビーイングを実現している状態をめざすとともに、異なる見方・考え方を持ち寄り忌憚なく議論することによって、価値創造と自己の成長につなげていきます。当社はOKIグループのDEIポリシーに基づき、従業員一人ひとりの個性や事情に配慮した働きやすい職場づくりを進めるとともに、女性の活躍機会や外国籍をもつ人財登用の拡大を図り、多様な人財が共に成長できる環境を作っていきます。
ダイバーシティ&インクルージョンに関する理解を促進し、従業員自ら考える機会を提供するため、定期的にさまざまなイベントを実施しています。
有識者による講演や、従業員によるパネルディスカッション、OKIグループの役員、管理職、一般従業員がともに学ぶダイバーシティセミナーなどを開催しています。多様性を活かす組織風土の実現に向けた活動をしています。
当社は、安全活動と共に従業員の健康保持・増進活動である「健康経営」を推進していきます。
OHチャネルイノベーションズ株式会社
代表取締役 社長執行役員 中津 正太郎


| 項目 | 2022年度実績 | 2023年度実績 | 2024年度実績 | |
|---|---|---|---|---|
| フィジカル | 肥満該当者 (BMI 25以上) |
27.6% | 28.4% | 28.6% |
| 高血糖該当者 (ヘモグロビン A1c7.0%以上) |
4.6% | 4.4% | 5.3% | |
| 高血圧該当者 (収縮期160mmHg・拡張期100mmHg以上) |
3.7% | 3.8% | 4.1% | |
| 脂質異常該当者 (LDL-C 180mg/dl以上) |
2.7% | 3.0% | 3.3% | |
| 喫煙率 | 19.4% | 19.0% | 19.5% | |
| 1人当たりの医療費状況 | 170,551円 | 179,656円 | 178,258円 | |
| ハイリスク者への施策の参加状況 (保健指導継続率等) |
48.9% | 48.3% | 46.6% | |
| 定期健康診断受診率 | 100.0% | 100.0% | 100.0% | |
| メンタル | ストレスチェック受検率 | 96.6% | 95.7% | 93.1% |
| ストレスチェック集計結果 (高ストレス者率数等) |
11.8% | 13.0% | 9.9% | |
| 安全 | 労働災害(休業災害)件数 | 0件 | 0件 | 0件 |
| 死亡災害件数 | 0件 | 0件 | 0件 | |
| 労働災害(不休災害)件数 | 1件 | 3件 | 0件 | |
| その他 | 「Hitachi Insights」 エンゲージメント肯定的回答率(*1) |
58.9% | 55.2% | 58.6% |
| 傷病による休職の状況(*2) | 1.15% | 0.88% | 0.55% | |
| 労働時間の状況(残業時間等) | 29時間 | 31時間 | 34時間 | |
| 休暇取得の状況(平均取得日数) | 17.4日 | 17.3日 | 20.3日 | |
| 休暇取得の状況(平均取得率) | 72.6% | 72.3% | 75.2% | |
| 離職の状況(平均勤続年数を含む) | 24.9年 | 24.6年 | 24.0年 | |
「健康経営優良法人 2026 大規模法人部門」に認定
「健康経営優良法人 2025 大規模法人部門」に認定
「健康経営優良法人 2024 大規模法人部門」に認定
「健康経営優良法人 2023 大規模法人部門」に認定
「健康経営優良法人 2022 大規模法人部門」に認定
「健康経営優良法人 2021 大規模法人部門」に認定
「健康経営優良法人 2020 大規模法人部門」に認定
「健康経営優良法人 2019 大規模法人部門(ホワイト500)」に認定
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